2023年IT業界の5つのトレンド|現状から今後の動向を分かりやすく解説!

2023.01.19

2023年IT業界の5つのトレンド|現状から今後の動向を分かりやすく解説!

IT技術はどの業界においても切り離せない重要な役割を担っており、その技術は日々発展をし続けています。

市場規模も拡大し、需要も高まっている現在、IT業界で活躍するエンジニアにとって、現状やトレンドを常に把握し、対応できるスキルや知識を持つことはとても重要です。

ここでは2023年のIT市場の動向やトレンドについて解説していきます。

IT業界の現状

IT業界の現状

IT業界の現状:市場規模

市場規模を拡大させ続けているIT業界では、ビッグデータを活用して傾向や対策を探る技術やクラウドでサービスを必要な時に必要な分だけ利用する考え方、AI(人工知能)、第5世代移動通信システムとよばれる5Gといった革新的な技術を次々と登場させました。

コロナ禍でのビジネスではリモートで業務を行うテレワークという方法やオンラインでコミュニケーションを図る方法が普及し、家庭でもネットショッピングなどのeコマース、定額でサービスを利用できるサブスクリプションなどが定着しつつあります。

ビジネス社会、さらに個人の消費行動までオンライン化が進んだ今、さまざまな業界で先端技術を駆使したサービスの実用化は進化し、今後も衰えることなく伸びていくでしょう。

今後も社会全体はデジタル化に移行する傾向は続き、これまで以上に経済や社会全体のデジタル化が促進されることが予想されます。

ITの重要性がより明らかになった結果、さらなるIT技術の進化とサービスが求められるので、IT業界では状況の変化に素早く対応する能力が必要不可欠となっていきます。

IT業界の現状:IT人材

経済産業省の「IT人材需給に関する調査」によると、2025年には43万人のIT人材が不足、そして2030年にはIT人材が最大約79万人不足すると予想されています。

IT人材が不足するとされる理由は2つあり、少子高齢化による労働人口の減少とDX推進やITを活用する事業の拡大です。

少子高齢化で2030年には国民の約3人に1人が65歳以上になると予想されており、IT人材だけでなくいろいろな業界で働き手自体が不足します。

特にスキルニーズが高いIT人材は急速に増やすことはできず、需要だけが大きくなっていくでしょう。

高齢の技術者が退職していく一方で、新たにSEを目指す若者が少ないことも、IT人材不足の原因となっています。

加えて、多くの企業でIoTやクラウドなどの新たな技術でサービスを提供するようになり、IT市場が急成長していることもIT人材が不足する要因です。

IT人材が慢性的に不足している日本では、いかにして人材を確保するかが課題となっていきそうです。 

2023年IT業界の5つのトレンド

1.テレワークやリモートワークは継続する

テレワークやリモートワークは継続する

テレワークやリモートワークという働き方は知られていましたが、オフィスに通勤することが当たり前だった日本では、この勤務体系は定着していませんでした。

しかし、2020年4月7日に東京・神奈川・埼玉・千葉・大阪・兵庫・福岡の7都府県に発令された緊急事態宣言でテレワークやリモートワーク、時差通勤などが呼びかけられ、企業は対策を始めました。

コロナ禍では生活の維持に必要な場合を除き、外出の自粛をはじめ、感染の防止に国民の協力が必要となり、実質的に休業を迫られた業種もあります。

人と人との距離の確保やマスクの着用、手洗いをはじめとした「新しい生活様式」や、「出勤者数の7割削減」を目標とした人との接触を減らす取り組みが求められたことで、勤務形態が見直されました。

企業はテレワークやリモートワークを導入し始め、さまざまなツールを駆使してビデオ会議でコミュニケーションを図り、クラウドを活用して業務を維持しようとしました。

そして、同一のプロジェクトに従事しているメンバーが同じオフィスに居なくても、業務が遂行できることが証明されました。

テレワークやリモートワークといった勤務体制でも業務が完結できることが分かった企業は、アフターコロナに移りつつあるなかでも継続している企業は多く存在しています。

このような動きの中で、リモートワークを前提に本社機能を地方に移転する企業も出てきています。

そのため、2023年以降もテレワークやリモートワークは継続するといっていいでしょう。

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2.GAFAMの決算が悪化 / 厳しい広告モデル

GAFAMの決算が悪化 / 厳しい広告モデル

「GAFAM(ガーファム)」とは、アメリカの株式市場をリードしてきた企業の総称で、「Google」「Apple」「Facebook(Meta)」「Amazon」「Microsoft」の5社を指します。

そのビックテックでも月期決算内容は不調になってしまいました。

・Google

広告収入が不調になり、純利益が前年同期比27%減少

・Facebook(Meta)

広告収入が減速した結果、1株当たりの利益が半減して25%安となり、1万人以上の人員削減が必要になる

・Amazon

売上高が予想を下回り営業利益が半減

これらの業績悪化は広告ニーズの減退が決算ダウンの要因となっていることは明らかで、それがグローバルでの株価変動に反映しました。

加えて、ユーザーの同意無しにターゲティング広告(個々のユーザーの登録情報や閲覧履歴を分析し、そのユーザーに適した広告を表示するマーケティング戦略)に対する規制が強化されています。

すでに広告モデルに依存するメディアやサービスは苦戦しているようで、GAFAMクラスのビッグテックでも「広告モデルの難しさ」に直面しています。

3.高まるサイバーセキュリティ対策

高まるサイバーセキュリティ対策

2019年4月から2020年4月にかけて、サイバー攻撃が30%増加していることが総務省の調査で分かっています。

サーバー攻撃はコンピューターシステムに対して、ネットワークから侵入してデータの破壊や改ざん、窃取を行う行為で、組織や企業、個人に標的を定めて攻撃をしかける場合や、無差別に不特定多数に対して攻撃をしかける場合もあります。

目的も金銭を要求するものから愉快犯まで多種多様で、国内の防衛産業に対するサイバー攻撃も増加しているといわれています。

日本国内でもサイバー攻撃の脅威が拡大しており、2022年秋に大阪市で起こった総合医療センターへの攻撃には衝撃を受けた人もいるでしょう。

このサイバー攻撃は電子カルテを対象とした攻撃で、手術や救急患者の受け入れを制限せざるを得ない状況となり、システムの機能回復には2023年1月までかかるといわれています。

近年頻発しているサーバー攻撃は、標的型のサーバー攻撃を進化させたサプライチェーン攻撃で、取引先や支社などを含めたビジネス関係の中でランサムウェアを使用して、セキュリティが脆弱な所から侵入してきます。

攻撃を受けると、システムやデータを破壊されたり、業務に必要な情報を利用・閲覧できなくなる恐れがあります。

テレワークやリモートワークが定着しつつあるなかで、セキュリティ対策の不備を狙ったサーバー攻撃が目立っていますので、今後もサイバーセキュリティ対策への意識は高まっていくとみられています。

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4.メタバースへの失望

メタバースへの失望

メタバースは劇的なGPUの進化や3D CG向けエンジンの普及、またiPhoneの登場並びにスマホの浸透によって社会に浸透していくと予想される声もあります。

しかし、初期構想のような広がりは見られず、Meta社の決算が悪化し、1万人以上の人員削減を行う結果になりました。

現在、Meta社が運営するFacebookやInstagramなどのサービスユーザー数は、35億人を越えるといわれていますが、メタバース「Horizon Worlds」のユーザー数は30万登録程度で、集客力と需要に課題があると言わざるを得ません。

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5.Web 3.0は浸透が予想される

Web 3.0は浸透が予想される

「Web 3.0(ウェブサンテンゼロ)」または、「web3(ウェブスリー)」とよばれているのは、インターネットの新たな形を表す概念で、次世代の分散型インターネットの総称です。

Web 3.0前のWeb 2.0は双方向の情報通信が可能なうえ、画像や動画の配信ができることが話題となり、チャット機能を誕生させました。

代表的なものはGAFAM(Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft)のサービスです。

次世代の分散型インターネットWeb 3.0は、巨大テックのプラットフォームを介さずに、ユーザー同士でデータやコンテンツ、お金のやり取りができることを目指しています。

巨大テックのプラットフォームを利用しないことで通信が自由になり、ユーザー同士が直接交流するために人種や国境を超えてのサービスが進化、さらに取引履歴などの情報を暗号化するためにセキュリティを向上させます。

特定のプラットフォーマーに依存することなく、ブロックチェーン技術によってデータを個人に分散させるため、中央集権的な情報権力が無くなり、今まで必要だった構造上支払っていた中間マージンが不要になります。

主にデータやコンテンツは「NFT」、そして、お金は「仮想通貨」がやり取りの形式として想定されていて、特にNFTの取引に使われる「OpenSea」は、Web 3.0の代表的な事例として有名でしょう。

Web 3.0では、デジタルコンテンツの「所有権を持つことが可能」になり、「権利のやり取りができる」ことが自由になるのがメリットといえます。

それにもかかわらずOpenSeaのように、Web 3.0を活用したウェブサービスは世界的に見てもごく少数で、今はまだWeb 2.0のサービスの方が実用的で運用している企業も多くあります。

これから先はWeb 3.0はゆっくり広がっていくことが予想され、Web 2.0と共存していくか、Web 3.0が主流になっていくかもしれません。

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まとめ

2023年IT業界の5つのトレンド|現状から今後の動向を分かりやすく解説! まとめ

経済や社会全体のデジタル化が今まで以上に促進されることが予想されるIT市場では、すでにIT人材の不足に悩まされています。

また2020年から続く新型コロナの影響もまだ色濃く、DX化やクラウドシフトへのニーズも非常に大きくなっています。

今後もテレワークやリモートワークは継続することが予想され、サイバーセキュリティ対策への意識は高まっていくでしょう。

広告収入の依存度が大きい「GAFAM」は先行きに不透明感があらわれました。

加えて大きなニーズはあるものの、大規模多人数同時参加型サービスであるメタバースへの失望感が広がっています。

これからは、Web 3.0が浸透していき、GAFAMを中心とするプラットフォーマーが寡占する「Web 2.0に代わる」と、大きな期待が寄せられています。

 

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