ニアショア開発のメリットデメリット!オフショア開発との違いも解説

2022.08.29

ニアショア開発のメリットデメリット!オフショア開発との違いも解説

都心部のITエンジニア不足を解消するため、地方の人材や企業を積極的に活用する「ニアショア開発」が注目されています。

このページでは、ニアショア開発の概要とメリット・デメリット、そして成功させるコツについて解説します。

また、似た意味である「オフショア開発」との違いと使い分け方も紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

ニアショア開発とは

ニアショア開発とは

まずは、ニアショア開発の概要について解説します。

ニアショア開発について

ニアショア(Near shore)とは、「近くの海岸」という訳のとおり、地方の企業やエンジニアに開発を依頼する手法を指します。

自社で要件定義を行い、仕様が決まったあとの開発やテスト、運用保守の工程を外注するケースが多い傾向にあります。

オフショア開発について

地方に開発を依頼するニアショア開発に対し、海外の企業に依頼することを「オフショア開発」といいます。

主に中国やインド、ベトナム、そしてフィリピンなどが委託先として選ばれています。

人材が多く人件費が安いため、多くの人材を必要とする大規模システムの開発に向いています。

一方で、言葉の壁や文化の違いにより意思疎通がしにくい、問題解決に時間がかかる、現地責任者の育成が難しいといったデメリットがあります。

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ニアショア開発のメリット・デメリット

ニアショア開発のメリット・デメリット

次に、ニアショア開発のメリットとデメリットについて解説します。

ニアショア開発のメリット

地方に開発を依頼することで、人件費削減や災害時のリスク回避につながります。

地方の人件費は、都心部の70~90%ほどに設定されていることが多いため、ニアショア開発を導入すると人件費の削減が叶います。

そして自然災害を受けやすい日本では、災害時のリスク回避策として開発拠点を複数もつことが有効です。

また、オフショア開発と違ってコミュニケーションが取りやすいため、人材を育成しやすいこともメリットといえます。

ニアショア開発の体制を強化した「ラボ型開発」を導入すれば、地方経済の活性化にも貢献できます。

「ラボ型開発」とは、プロジェクト単位ではなく、中長期的に開発・運用を依頼できる自社専属のエンジニアチームを構築する手法です。

定期的にシステム開発を行う必要がある場合や、地方に本格的に自社の拠点を作りたい場合に向いています。

こういった取り組みを行うことで、地方でも高度IT人材を育成することができます。

ニアショア開発のデメリット

今は全国的にIT人材が不足しているため、地方でも優秀なエンジニアを低コストで確保するのは難しい傾向にあります。

また、最新技術にキャッチアップしきれていない企業も少なくありません。企業によって開発の品質にばらつきがあり、発注先を誤るとプロジェクトに悪影響を与えてしまうこともあります。

さらに、委託先が別の下請け企業に再委託する可能性もあります。その場合は、修正対応が遅れたり要件の認識に差異が生じたりすることもあります。

業務委託する場合は、委託企業の選定と契約内容のすり合わせを念入りに行う必要があります。

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ニアショア開発を成功させるには 

ニアショア開発を成功させるには

最後に、ニアショア開発を成功させるためのポイントを解説します。

導入の目的と優先順位を明確にする

企業を選定するときは、コストの削減・人材の育成・コミュニケーションのうち何を重視したいのかを明確にします。

また、外部に依頼する工程が多いほど割高になります。自社で要件定義を念入りに行い、必要な部分だけを依頼するようにしましょう。

委託先をしっかり比較・検討する

企業を選定する際にコスト削減だけを優先してしまうと、納品されたものに修正が多く、その対応に遅れて納期が遅れてしまうこともあります。

「どの工程を開発するのが得意なのか」「アフターケアは整っているのか」を確認し、複数の企業から見積りをとって信頼できる企業を見つけましょう。

専門のマッチングサービスを利用する

委託先を選ぶときには、地方自治体やIT企業と連携しているマッチングサービスの活用がおすすめです。

「ふるリモエンジニア」は、フルリモート案件に特化したマッチングプラットフォームです。フルリモートの案件に特化することで、都心部と地方の開発企業が協力体制を築くことを目的としています。

また、中間マージンをカットすることで多重下請け構造を解消し、地域の価格差をなくすことができます。

ニアショア開発を導入したいと考えている方は、ぜひ活用してみてください。

まとめ

ニアショア開発のメリットデメリット!まとめ

ニアショア開発についてまとめると、地方企業にシステム開発を依頼してコストを削減する手法をいいます。

海外企業に依頼するオフショア開発と比べるとメリットも多いですが、全国的なIT人材不足に伴い思ったよりコストを削減できないこともあります。

それでも、地方企業と連携することで地方活性化につながり、かつ都心部の人材不足も解消することができるため、今後はますます活用の場面が増えるでしょう。

ぜひ、ふるリモのようなマッチングサービスを利用して最適な委託先を見つけ、システム開発に活かしてください。

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